伝統的な財務分析では、流動資産を流動負債で割った、流動比率が支払能力の有力な指標とされてきました。流動資産には、現金預金や売上債権そして商品等の在庫がありますが、１年以内に支払う流動負債を賄うためには、この比率が２００％以上が健全とされてきました。

【式】
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帝国データバンクの分析統計の全産業１１７，４０８社の流動比率は２２６％となっています。 
ところで、不良債権や不良在庫、そして粉飾がありますと、流動比率は大きくなる傾向があります。さらに、仮払金、立替金、貸付金等が大きい会社では、その殆どが回収の見込みがないにもかかわらず、この数値が大きくなり、企業の安全性に関する判断を誤るおそれがあります。むしろ、これらの項目は除外して計算した方が安全でしょう。 
手元流動性が１カ月以上、つまり月商分ある会社は問題がありませんが、現金預金がそれより少ない会社では、この数値の信憑性を確保するためには、次のように修正して再計算するのがよいでしょう。つまり、売上債権については月商の２．５カ月分を限度として、在庫については月商の１．５カ月分を限度として再計算するということです。そうすることにより、不良債権や不良在庫や粉飾による歪みを除いて、この数値を計算することができます。 

【計算式】
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